TECH OFFERの運用スケジュールと送信計画

TECH OFFERの運用は、送信数を月ごとに割り振るだけでは組み立てられません。料金が定額制の年間利用で、卒業年度を問わずオファーを送れるため、「いつ、どの学年に、どの手段で送るか」を自社で決める必要があるからです。この記事では、申し込みから年間の利用が一巡するまでを採用年度の時系列に沿ってたどり、それぞれの時期に何を決め、週の配分をどう組み替えるかを整理します。金額は公開されていないため、契約前に運営に確認してください。以下は、2026年9月23日時点で公式サイトおよび公式のお知らせに記載されている内容に基づいています。

解禁日の三週間前：申し込みと初期設定を終えておく

最初の起点は、下の学年へのオファーが始まる日から逆算して決めます。よくある質問は、申し込みから2〜3週間でオファーを開始できるとしています。解禁日に合わせて動きたいなら、その三週間前には申し込みを済ませ、技術キーワードと自動オファーのテンプレートを揃えておく必要があります。

料金プランのページは、採用計画に応じた定額制プランで、4つのプランから選択でき、卒業年度問わずオファー可能としています。あわせて、採用人数による追加料金なし、スペシャルオファー・パーソナルオファーの使い分けが可能、自動オファーと個別オファーのどちらも利用可能としています。専任コンサルタントによる支援と、採用管理システム（ATS）連携は、どちらも「一部除外プランあり」とされているので、どのプランで何が使えるかはこの段階で確認します。よくある質問でも、基本利用は定額プラン（年間利用）としています。

初期設定の前に、自社の条件で何人の学生が出るかを数えておきます。企業向けサイトは、累計28,000人という数字を2026年卒学生の累計会員数として挙げていますが、これは媒体全体の数字で、自社の条件に合う人数ではありません。同サイトは契約までにデモ画面や登録学生の情報を確認できるとしているので、デモの画面で自社の条件を入れ、週に何本送れる母集団があるかを見てから、年間の計画を置きます。

3月の解禁日：二学年を並行で持つ配分に組み替える

2026年2月25日付（更新日2026年3月2日）のお知らせは、2028年卒業予定学生へのオファー送付を2026年3月2日（月）より開始すると伝え、28卒学生へのオファーと並行して27卒学生への送付も可能としています。つまり三月の頭は「下の学年が加わる日」で、ここで週の配分を組み替えます。送信ごとに費用が増えない契約なので、量を絞る理由は費用の面にはありません。効いてくるのは、下の学年への種まきと上の学年の刈り取りを同じ契約の中で並行できることです。

年間の流れを学年ごとに並べると、次のようになります。

この表で読み取ってほしいのは、右端の列が時期ごとに変わることです。そのため配分は、「上の学年◯本・下の学年◯本」と数字で先に置きます。割り振りを決めずに走ると、目の前で選考が動いている上の学年に時間が吸われ、三月に始めた下の学年への接触が、夏を待たずに止まりがちです。同じ理系特化の媒体の年間の回し方はLabBaseの運用スケジュールと送信計画にもまとめているので、併用する場合は二つの計画を一枚に並べてください。

4月から7月：夏の前に下の学年へ届く週を作る

同じお知らせは、テックオーシャンが27卒学生を対象に2025年12月に実施した就職活動アンケート調査として、学士の学生の76.6%、修士・博士の学生の90.3%が7月までに就職活動を開始したと回答したと伝えています。早期から始める層は夏季インターンの参加を目的とし、応募する業界や企業を広く情報収集していると考えられる、としています。下の学年への接触を夏の前に置く根拠として使える数字です。

この時期の週は、自動・半自動・手動の三つを層ごとに使い分けて組みます。企業向けサイトは、自動・半自動・手動の使い分けにより工数削減と成果最大化を両立するとし、自動リストアップ後の手動オファーも可能としています。自動に寄せるほど楽になりますが、自動で届いた文面は他社の自動の文面と並ぶので、優先したい層には人の手を残します。

手動の本数は、現場が出せる面談枠から逆算します。順番は次のとおりです。

1. 現場のエンジニアや研究職が出られる面談枠を、週に何枠確保できるか決める
2. 自社の実績の返信率（初月は控えめな仮の値）から、手動オファーの本数を置く
3. 残りを半自動と自動に配る
4. 二週間走らせて、返信率の実績で1と2を直す

返信率に他社の数値や媒体の平均を使うと、面談枠と合わなくなります。初月は控えめに置き、実績が出てから増やすほうが崩れにくくなります。

エラベルの見解

定額制の媒体は、使い切れているかどうかが見えにくいという難しさがあります。送信量に費用が連動しないので、少なく送っても請求は変わりません。月末に「今月は何人に会えたか」だけを見ていると、四月から七月の一番大事な時期に下の学年への手動オファーがほとんど出ていなかった、という使い残しに気づけません。これを防ぐには、週次で「学年ごと・手段ごとの本数」を並べた表を一枚持っておくことです。担当する側から見ると、この表があるかどうかで、忙しい週にどこを削ってよいかの判断が変わります。削ってよいのは自動の設定見直しを一週飛ばすことまでで、下の学年への手動オファーをゼロにするのは、夏の集客をまるごと失うことにつながります。

夏以降：振り返りの場を一本にして歩留まりを見る

夏を過ぎると、上の学年は内定承諾に向けた段階に入り、下の学年はインターンに参加した学生への次の接点が課題になります。この時期に効いてくるのが、専任コンサルタントとの定例です。企業向けサイトは、専任コンサルタントが採用ターゲットの設定やオファー文面の添削をサポートし、内定承諾につながるまで定例のミーティングで運用改善・歩留まり改善の提案を行うとしています。

社内の週次と、コンサルタントとの定例が別々に走ると、数字の定義がずれていきます。同じ表を使い、同じ場で振り返る形にします。見る項目は多くなくてよく、次の四つで足ります。

自動オファーの設定も、この時期にまとめて見直します。工数が減るぶん、設定を見直す時間を週の頭に確保すると決めておかないと、初週の設定のまま一年が過ぎます。

年間利用の終わり：次の年度に何を残すか

年間利用の終わりが近づいたら、更新するかどうかの判断材料を揃えます。判断の材料は、学年ごと・手段ごとの本数と、そこから何人と面談できたかの記録です。 定額制なので、採用人数だけで割ると一人あたりの費用は見えますが、下の学年への種まきの価値はその年の採用人数には出てきません。翌年度に上の学年になる学生と、すでにどれだけ接点があるかも合わせて見ます。

次の年度に引き継ぐものも、この時期に整理します。技術キーワードの一覧、テンプレートの版、条件ごとの受諾率、面談枠の実績を、媒体の管理画面の外にも残しておきます。担当者が替わっても、三月の解禁日に同じ配分の組み替えができる状態にしておくのが目的です。

エラベルの見解

年間の計画を立てる前に、先に決めておかないと効果が出ないものがあります。現場が出せる面談枠の数です。二学年を並行で持てる契約でも、面談に出るのが同じ数人のエンジニアなら、上の学年の選考が立て込む時期に下の学年の面談は入りません。計画表を作る前に、月ごとに現場の繁忙期と面談枠を書き出し、その枠の中で学年の配分を決める順番にしてください。枠が足りない月が見えれば、その月だけ面談を若手社員に任せる、面談を短くするといった手が打てます。外部の担当者に運用を任せる場合も、この面談枠の表を最初に共有しておくと、送りすぎて学生を待たせることを避けられます。

まとめ

• 申し込みから2〜3週間でオファーを開始できるとされているので、解禁日の三週間前には申し込みと初期設定を終える
• 3月の解禁日に、上の学年と下の学年の本数を数字で割り振り直す
• 4月から7月は、夏季インターンに向けて下の学年への手動オファーを確保し、手動の本数は面談枠から逆算する
• 夏以降は、コンサルタントとの定例と社内の振り返りを一つの表と一つの場にまとめる
• 年間利用の終わりには、学年ごと・手段ごとの記録を管理画面の外に残し、次の年度に引き継ぐ

よくある質問

Q. 申し込みからオファー開始までどのくらいかかりますか

よくある質問では、申し込みから2〜3週間でオファーを開始できるとしています。解禁日に合わせたい場合は、その三週間前には申し込みを済ませ、キーワードとテンプレートの準備を進めておくと安心です。

Q. 27卒と28卒に同時にオファーを送れますか

2026年2月25日付（更新日2026年3月2日）のお知らせでは、28卒学生へのオファーと並行して27卒学生への送付も可能としています。料金プランのページも、卒業年度問わずオファー可能としています。どちらにどれだけ送るかは、自社で割り振りを決める必要があります。

Q. 定額制なら、送れるだけ送ったほうがよいですか

費用の面では送信量を絞る理由はありませんが、反応を受ける面談枠には限りがあります。面談枠から手動の本数を逆算し、自動の層で母集団を広げる形にすると、学生を待たせずに済みます。

※仕様や提供範囲は変わります。掲載した内容は2026年9月23日時点の公式サイトおよび公式のお知らせの記載です。契約前に、運営の案内で最新の内容をご確認ください。